離職率を抑える有効な手段とは

離職率をいかに低く抑えるかというのは、企業の課題の1つといえます。新卒の新入社員を迎える場合、新入社員の教育をゼロから行うことになるので、時間とお金が非常にかかります。一人前の会社員とするために、まずは社会人としてのマナーなどから教え込んで行くこととなり、長いところでは新入社員研修だけでも2、3ヶ月取るところもあるのです。

しかしながら、そのような教育をせっかく行っても、現場でのミスマッチや人間関係が上手くいかないということが原因で離職をしてしまうケースが後を絶ちません。このような状況を打開するために、多くの企業が取り入れているのがメンター制度です。メンター制度とは、特定の先輩社員が新入社員にマンツーマンで付いてあらゆるフォローをするという制度で、企業によってはそれが兄弟のようだというところからブラザー制度などともいわれています。

身近に自分をしっかりと見てくれている人がいるという安心感があるので、目一杯仕事に打ち込むことができるようになり、モチベーションも高く働けるようになるのです。キャリア形成をしたいという思いから離職を選択することもあり得るので必ずしも離職そのものが悪いものではありませんが、ネガテイブな理由から離職を選んでいる人がいるのも現状です。そのような結末を迎えないためにも、企業側もメンター制度を積極的に導入していくのが望ましく、職を探している人もこの制度の有無をしっかりとチェックするのがいいといえるでしょう。